課題1

産業医はとりあえずいるけれど、質は様々で、リスク者が埋もれたまま、放置されていることも多い

課題2

短い訪問時間では業務に限界があるし、訪問日以外にはほとんど対応してもらえない

課題3

産業医が訪問していない事業所は対応してもらえないため、小規模事業所の健康管理が手薄になる

Dr.CHECK産業医とは

サービス紹介動画(90秒)

Dr.CHECK産業医のサービス概要をご確認いただけます

従来の産業医工数=コストを大幅に削減

4つのサービス

プロ産業医チーム

システムによる
健康リスク分析

現地の産業医訪問

オンライン診療

4つのサービスを組み合わせることでコストを削減、
チームによる手厚い対応で健康管理サービスとして品質も担保します

2つのメリット

企業のメリット

写真

プロ産業医チームが訪問日以外にもオンラインで柔軟に面談や相談を実施し、契約外の小規模事業所にも対応するため、会社にとっては利便性が向上するだけではなく、拠点ごとの管理の差も解消できます。

従業員のメリット

写真

従業員にとって、オフィス・自宅からオンライン面談やオンライン診療、お薬の配送まで利用できるため、治療につながりやすく、自己中断も発生しにくいです。

これらによって・・・

リスク者の『見える化』から『解決』までトータルでサポートします。

サポート体制の図
point1

企業メリット

産業医がいない小規模事業所も含めて、従業員が健康になるまで徹底サポートするため、リーズナブルに会社全体の健康度がアップ!

point2

担当者メリット

ご担当者様の管理にかかる負担が大幅に軽減されるだけではなく、いつでも産業保健にかかわる相談ができます。

point3

従業員メリット

忙しくてなかなか時間が取れない方でも、オンライン診療・オンライン面談で、手軽に、気軽に相談でき、体調悪化を防げます。

健康経営を
「本当に実現するための」
産業医サービス

Dr. Check産業医

まずはお問い合わせください。
詳しくご説明いたします。

サービスの流れ

  • 産業医を配置

    MRTの豊富な医師ネットワークを活かして、あらゆる産業医配置ニーズを叶えます。産業医配置が義務付けられている50名以上の事業場はもちろん、配置義務はないが、健康経営を推進したい小規模事業場にも対応。

  • 各種データをカンタン共有

    健診データや勤怠データをリバランスに送るだけ。
    ※提携の健診機関から直接送付できる場合もあり

  • 独自アルゴリズム搭載のリスク判定システム(特許出願中)

    アルゴリズム+プロ産業医・保健師でダブルチェック

    ①健診結果をシステムで分析、スコアリングして『見える化』。産業医の知見や過去の判例・データをもとに設定されたアルゴリズムは、正確性・信頼性十分。健康リスクの高い従業員を、リスク度順に毎月レポートにて報告いたします。

    ②リスクレポートはリバランスの産業医・保健師がダブルチェックし、リスク度の高い従業員に対しての解決案を個別にコメント。企業担当の産業医に情報共有いたします。

  • Dr.CHECKと連動した産業医が解決策を丁寧に指導

    産業医訪問時には、リスクの高い従業員から順に、Dr.CHECKと連動した産業医が適切なケアを行います。訪問日程と合わない面談・相談についてはリバランスが対応し、徹底サポート。

  • オフィス・自宅からオンライン診療を受診
    お薬の配送まで完結

    遠隔健康相談からオンライン診療、往診、処方まで一気通貫でサポートするプラットフォーム「Door.」を活用することで、通院や対面受診の煩雑さをなくし、従業員の受診率を向上させます。

    Door.について詳細

導入企業で実証された効果

産業医訪問の時間では行いきれない業務をDr.CHECKがすべてカバー。
健康リスク解決を徹底することで、高リスク者75%以上減の改善が見られました。

グラフ
グラフ

導入事例

早期発見に繋がれば健康維持できる!今後”社会インフラ”として標準になってほしい。

株式会社 古田土経営 様
https://www.kodato.com/
職種:会計事務所  従業員数:447名
「未来像経営」で日本中の中小企業を元気にする
数字に強い経営者・幹部の育成を通じて高収益型事業構造と強い財務体質の実現をサポートする会計事務所

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よくある質問

50人未満の会社でも健康管理は必要ですか?

産業医の選任が必要となるのは、「常時50名以上の従業員を使用している事業場」ですが、従業員50名未満の事業場においても「安全配慮義務」は求められています。
健康診断の実施、異常の所見があると診断された受診結果に対しての医師等からの意見聴取、長時間労働者への医師による面接指導などは、50人未満の事業場でも実施する義務があります。50人未満の事業場でも、安全配慮義務を果たすためにも健康管理は必要となり、更に従業員の健康保持増進に向けて取り組むことが望まれます。

休職者が復帰する際はどのような対応が必要ですか?

産業医面談を行い、主治医、産業医双方の意見を踏まえて、復職可否と必要な配慮等について検討することが望ましいです。
また復職後は、産業医または保健師による経過フォローを行う事をお勧めしております。

リモートワークでの健康管理が難しいです。どのようなことをすればいいですか?

定期的な面談やコミュニケーション及び体調確認を行う事が望ましいです。
本サービスでは、サーベイでの体調確認や遠隔面談対応が可能となっております。

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